【専門家監修】2022年最新・主要ドラッグストア店舗数ランキング<登録販売者向け>

ドラッグストア業界の店舗数・企業数・売上高の推移

まずは、ドラッグストア業界全体の店舗数について見てみましょう。

日本チェーンドラッグストア協会が行った調査の結果（調査期間は2021年10月１日～2022年１月31日、調査対象はJACDSの正会員・非会員企業の両方）によると、店舗数と企業数は以下のように推移し、2017年度～2021年度の間で2,191店舗の増加となっていました。

▲出典：日本チェーンドラッグストア協会『日本のドラッグストア実態調査 調査結果のご報告』

同誌には、ドラッグストアはお客さまのニーズの多様化や高齢化の進展、商圏の狭小化に対応し、地域包括ケアの一端を担う医療機関としての機能強化などにより地域密着を進めていると記載されています。

一方で、ドラッグストア業界の企業数は減少傾向にあります。

この理由としては、業界大手による積極的なM&A（合併・買収）やスーパーマーケット・コンビニなど他業態を巻き込んでの市場競争が激化していることなどがあげられるでしょう。

企業数は減少傾向にあるものの、店舗数が増加し続けていることと、150坪以上の大型店舗が増加していることにより、ドラッグストア業界全体の売上高は年々増加しています。

▲出典：日本チェーンドラッグストア協会『日本のドラッグストア実態調査 調査結果のご報告』

2020年度～2021年度にかけて、売上は5,000億円以上も伸びている状況です。

主要ドラッグストアチェーン店舗数ランキング【企業別】

次に、ドラッグストアの店舗数をチェーン（企業グループ）別にランキング形式で見てみましょう。

※各社のホームページやIR情報を参照
※株式会社マツキヨココカラ&カンパニーは2021年10月に統合したため2021年度の記載なし
※スギホールディングス株式会社と株式会社サンドラッグはディスカウント事業と訪問看護事業の店舗数を除く

このように、いずれのチェーン（企業グループ）でも店舗数を増やしており、ドラッグストア業界は総じて好調です。

店舗数の順位と売上高の順位が異なるのは、企業ごとに店舗の大きさが異なり、化粧品や医薬品を中心とした品揃えの小型店舗が中心か、食品も幅広く品揃えする大型店舗が中心かで店舗あたりの売上高が異なるためです。

今回ご紹介する大手企業９社すべてが2021年～2022年にかけて店舗数を拡大させており、売上高について昨年度比マイナスとなったのは９社中、株式会社ツルハホールディングスと株式会社富士薬品の２社のみでした。

店舗の増減率で見ると、株式会社クスリのアオキホールディングスが前期比111.73%でトップとなっています（株式会社マツキヨココカラ&カンパニーを除く）。

次では、各社の店舗展開の動向について見ていきましょう。

１位　株式会社マツキヨココカラ&カンパニー

2021年10月１日、経営統合によって「マツモトキヨシ」「ココカラファイン」を運営する株式会社マツキヨココカラ&カンパニーが誕生。

同社が運営するなどの店舗数は2022年３月期で3,325（マツモトキヨシグループ1,808、ココカラファイングループ1,517）と、ドラッグストア業界最大となりました。

店舗の展開エリアを補完し合えるうえ、デジタル化やグローバル展開などの戦略の方向性も近く、インフラやリソース、技術などをうまく活用できることが統合の理由となったようです。

また、2022年はブランド戦略の一環として、マツモトキヨシのロゴを刷新。

さらに店舗を「スタンダードタイプ」「郊外型デイリータイプ」「都市型フラッグシップタイプ」「matsukiyoLABタイプ」「グローバルタイプ」に再フォーマット化し、新規店舗に適応していく予定です。

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株式会社マツキヨココカラ&カンパニー『決算短信』

２位　株式会社ツルハホールディングス

「ツルハドラッグ」「くすりの福太郎」「杏林堂薬局」「レデイ薬局」「B&Dドラッグストア」「ドラッグストアウォンツ」「ドラッグストアウェルネス」などの各地域で有力チェーン店をもつ持株会社です。

下記のような戦略により、店舗数が2022年５月期で2,522（前期比104.21％）に到達したことを発表しています。

• 調剤併設化の推進
• ドミナント戦略※に基づく地域集中出店
• 既存店舗のスクラップアンドビルドを推進

また出店地域を見ると、2020年に九州を地盤としたドラッグイレブンをグループ化したことで展開エリアは全国に拡大しています。

※ドミナント戦略…特定の地域への集中的な出店によりシェアや効率を高めて競争優位に立つ戦略

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株式会社ツルハホールディングス『決算短信』

３位　ウエルシアホールディングス株式会社

「ウエルシア薬局」「ハックドラッグ」「ハッピー・ドラッグ」「ダックス」「よどや」「スーパードラッグひまわり」などのチェーン店を展開し、調剤薬局併設に積極的に取り組んでいます。

売上高は業界トップであり、ドラッグストア業界初となる１兆円を達成しています。

店舗数は2022年２月期では2,468（前期比111.32％）です。

2021年12月には中国・四国地方で「スーパードラッグひまわり」を運営する株式会社ププレひまわりを子会社化し、同地域への市場拡大にも力を入れています。

関東・中部・近畿エリアではそれぞれ30店舗以上の出店を果たしました。

さらに2022年６月には大阪府に本社を置き「コクミンドラッグ」などを全国で展開する株式会社コクミンを子会社化し、調剤事業を日本最大規模に成長させるとしています。

また2022年７月には、沖縄県でドラッグストア25店舗を運営する株式会社ふく薬品（沖縄県那覇市）を子会社化することを決定し、同県への初出店が実現します。

そのほかにも、積極的なM&Aにより出店網を全国へ拡大している様子が伺えます。

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ウエルシアホールディングス株式会社『決算短信』

４位　株式会社富士薬品（グループ）

「ドラッグセイムス」などのチェーン店の運営と同時に配置薬ビジネスに強みをもつ企業が展開するドラッグストアグループです。

「ユタカ（ユタカファーマシー）」「アメリカンドラッグ（モリキ）」「OSドラッグ（協和商事）」なども展開しています。

店舗数を見てみると、2022年３月期で1,372（前期比100.88％）。

2022年度は、調剤薬局や併設型店舗を積極的に増やしていく戦略を打ち出しています。

また、日中不在の家庭に向けて自社の医薬品や健康食品を販売する公式通販サイトをオープンさせており、EC事業にも力を入れているようです。

５位　スギホールディングス株式会社

「スギ薬局」や「ドラッグスギ」などを展開する企業で、2022年２月期のホールディングス全体の店舗数は1,483（前期比106.61％／ディスカウント事業と訪問看護事業を除くと1,363）。

地域ごとで見ると、関東に401店舗、中部に526店舗、関⻄に502店舗、北陸に54店舗を置いています。

近年は調剤併設店舗の出店に力を入れており、その割合は85.5％に到達しました（スギ薬局事業のみ）。

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スギホールディングス株式会社『決算公告』

６位　株式会社コスモス薬品

株式会社コスモス薬品は、「ディスカウントドラッグコスモス」などをチェーン展開し、本社のある九州エリアから中四国、関西、中部、関東と東に向けて出店エリアを拡大しています。

他社のようなM&Aによらず、自社開発による積極的な出店により、2022年５月期の店舗数は1,244（前期比110.09％）となりました。

同社では、ローコストオペレーションの推進により、価格競争力を高める戦略でヘルスケア関連商品だけでなく食品の販売を強化しています。

同時に新商勢圏への店舗網拡大も図り、関東で38店舗、中部で25店舗、関西で15店舗、中国で８店舗、四国で８店舗、九州で26店舗と、合計120店舗を新たに展開しています。

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株式会社コスモス薬品『財務情報』

７位　株式会社サンドラッグ

首都圏を中心に展開する「サンドラッグ」などのドラッグストア事業（946店舗）に加えて、「ダイレックス」などのディスカウントストア事業（335店舗）やEC・デジタル事業も行っている企業です。

2022年３月期でのグループ全体の店舗数は、1,281（前期比105.35％）と増加。

今後の出店数拡大に向けては、「物件情報収集強化」「郊外型店舗出店推進」「ディスカウント事業における東日本エリアへの人員配置」といった対策が示されています。

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株式会社サンドラッグ『IR情報』

８位　株式会社クスリのアオキホールディングス

「クスリのアオキ」などのチェーン店を展開するグループ企業で、店舗数は2022年５月期で819（前期比111.73％）に到達しました。

こちらも積極的な新規出店によりドラッグストアを北信越で33店舗、東北10店舗、関東25店舗、東海13店舗、関西21店舗と計102店舗を展開し、ドミナントエリア（自社のシェア率が高い地域）をさらに拡大させています。

さらに、ドラッグストア併設調剤薬局の新規開設や生鮮販売強化に向けて地方のスーパーマーケットのM&Aも進めています。

▼参考サイトはコチラ
株式会社クスリのアオキホールディングス『決算短信』

９位　株式会社クリエイトエス・ディー

株式会社クリエイトエス・ディーはドラッグストア「クリエイト」などを神奈川県を中心に１都７県でチェーン展開する企業です。

2022年５月期の店舗数は、728（前期比111.66％）を達成しています。

当期では、多様な出店形態でドミナント出店を進めています。

とくにワンストップショッピングのニーズに対応できるように生鮮食品・冷凍食品の品揃えを強化するため、地場スーパーマーケット・生鮮専門店などとコラボした出店や地域の医療機関との連携を推進しています。

また、次期は関東・東海といった人口が増加しているエリアへの集中出店やさまざまな形態によるドミナント戦略のさらなる展開を打ち出し、売上高5,000億円を目標として打ち出しています。

▼参考サイトはコチラ
株式会社クリエイトエス・ディー『決算短信』

出店状況などから見るドラッグストア業界の動向

次では、2021年度から2022年度のドラッグストア業界の動向についてみていきましょう。

１.今期よく売れた商品は解熱鎮痛剤やPCR検査キットなど

まず、今期の売れた商品をチェックしておきましょう。

前述のJACDSの調査によると、2021年度に最も売れた商品カテゴリは「調剤・ヘルスケア」（32.0％）で、以下「フーズ・その他（飲料・酒や菓子を含む食品など）」（27.7％）、「ホームケア（家庭用品や日用品）」（22.2％）、「ビューティケア（化粧品、洗顔・入浴用品）」（18.1％）と続いています。（※括弧内は売上構成比）

まず、2021年度は、前年に引き続いて感染症への対策が必要な状況がありました。

その影響により、今期も解熱鎮痛剤やPCR検査キット、および健康食品の売上が好調だった店舗が見られています。

また、「ビューティケア」のカテゴリでは、外出自粛により売上が減少していたメイクアップが外出機会の増加により回復傾向にあり、高単価なヘアケア用品やスキンケア用品の販売が好調だった店舗も見られます。

２.調剤事業は拡大傾向

各社、収益性の高い調剤事業を拡大している傾向にあります。

2021年度時点でJACDSの正会員店舗である19,917店のうち、処方箋を取り扱っているのは6,549店舗で、全体の32.9％を占めていました。

調剤併設店は以前から増加傾向にありましたが、2020年度から2021年度にかけて700店舗近く増加しています。

多くの大手企業が調剤事業の拡大や薬剤師の積極採用を目指しており、今後も同様の動きが続くでしょう。

３.店舗DXの推進

市場において競合が激化するなか、店舗のDX（デジタルトランスフォーメーション）が推進されています。

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ドラッグストアにDXが必要な理由とは？登録販売者が知っておきたい最新の導入事例や課題をわかりやすく解説

店舗DXとは、店舗運営の各種業務にIT・デジタル技術を導入し、業務の効率化、新たな顧客体験の創出を図る取り組みです。

以下のような店舗DXにより、企業の競争優位性が高まります。

• 公式アプリの導入
• 配送サービス
• 顧客のデータベースの活用
• キャッシュレス化

そのほかの代表的な例として、EC（電子商取引）への展開があげられます。

現在、Amazonや楽天、Yahoo!ショッピングなどに代表されるモール型ECサイトは、消費者にとって重要な買い物の手段です。

さらに近年、ドラッグストア業界では「OMO（Online Merges with Offline）」と呼ばれる取り組みが注目を集めています。

これは、インターネット（Online）と店舗（Offline）の違いを意識することなく、あくまでも顧客目線で望ましいサービスの提供を目指すというものです。

ECサイトと実店舗がもつそれぞれの特徴を活かして有効なマーケティング戦略を構築することが、市場競争を優位に進めるうえでのカギになると考えられています。

４.各社が注力する出店戦略は？

ドラッグストア業界では、近年、大手企業を中心に出店スピードが上がっています。

チェーン展開のキーワードとなっているのが前述のドミナント戦略です。

ドミナント戦略とは、チェーン展開をする際に地域を特定し、対象地域に集中的に店舗展開を行って業務効率や地域内シェアを高め、競合他社に対する優位性を高める戦略のことです。

たとえば、九州から全国への拡大を図るにあたってまずは中四国でドミナント出店を行い、関西、中部、関東と徐々にドミナントエリアを拡大している株式会社コスモス薬品や、地盤のある北陸から北関東へドミナント出店をしている株式会社クスリのアオキホールディングスがその一例と言えるでしょう。

また、生鮮食品に力を入れる企業も増えているようです。

株式会社クスリのアオキホールディングスや株式会社クリエイトエス・ディーでは、地場スーパーや生鮮専門店などの「コンセッショナリー※」を導入した出店を推進しています。

※コンセッショナリー…ドラッグストアの一部について、販売ノウハウを持たない生鮮食品などの品揃えを強化するために、外部の専門店に売場を貸すこと

５.今期もM&Aは加速する見込み

2021年度は株式会社マツキヨココカラ&カンパニーの経営統合が、大きな話題を呼びました。

IR情報を見ると、そのほかにもM&Aの方針を掲げて積極的に進める企業は多くなっています。

企業の成長を維持するためには、自社で出店数を増やすだけでなく、M&Aによる短期間での規模の拡大が必須となりつつあるわけです。

たとえばツルハホールディングスでは、2020年５月に福岡県に本社をもつ九州旅客鉄道から「JR九州ドラッグイレブン株式会社（同月、株式会社ドラッグイレブンに社名変更）」を買収。

同社を子会社化し、九州地域を対象に売上拡大を図っています。

また、前述のドミナント戦略の一環として地場スーパーの買収も加速すると考えられます。

2020年10月には、株式会社クスリのアオキホールディングスが、京都府宮津市を中心にスーパーを展開している「フクヤ」を買収し子会社化しています。

６.グローバル事業はさらに拡大へ

海外展開を進める企業も増えています。

統合したばかりの株式会社マツキヨココカラ&カンパニーは、2022年５月に「マツモトキヨシ」の香港１号店をオープンさせました。

同社はグローバル事業の拡大を戦略として掲げ、すでにタイ、ベトナム、台湾への進出を加速させています。

他に海外展開を進めている企業として、ツルハホールディングスのタイ（2012年出店）、ウエルシアホールディングスのシンガポール（2017年出店）などがあげられます。

国内での市場競争が激化しているため、新たな活路として海外展開を考える企業は今後も増えていくと予想されます。

登録販売者が知っておきたい、店舗展開の動向から見るべきポイント

最後に、店舗数の推移や各社の出店の傾向をふまえ、転職を検討している登録販売者が理解しておきたい企業研究のポイントについてご紹介しましょう。

店舗数の増加で昇進や採用枠拡大が期待できる

ドラッグストア業界の主な大手企業では、前述の通り店舗数を毎年急速に増やしています。

こうした企業では、必要な店長やリーダー層の人員が増えるので、昇進や採用の枠が広がるでしょう。

これまでの実績・経験を活かしてマネジメントに挑戦したい人にはおすすめと言えます。

大手企業によるM&A拡大による影響は？

前述の通り、ドラッグストア業界では大手企業によるM&Aが加速化しています。

そのため、中小規模のドラッグストアのなかには、将来的に大手企業に買収・合併される店舗が出てくる可能性があるので注意が必要です。

では、もし勤務先が大手にM&Aされた場合、従業員への影響はあるのでしょうか。

まず、企業の方針変更によって自分が希望する働き方ができなくなる恐れがあります。

一方、大手企業は基本的に福利厚生や待遇が充実しているため、より働きやすい環境が整うケースも大いにあり得るでしょう。

地方への拡大を進める企業では転勤エリアが広がる可能性も

現在、大手企業の多くが出店エリアを拡大し、拡大した地域でのドミナント戦略を打ち出しています。

そうした方針の企業に正社員として入社した場合は、地方への転勤の可能性があるため、事前に確認をしておくと入社後のミスマッチを防げるでしょう。

ドラッグストア業界ではドミナント出店やM&Aが活発に

ドラッグストア業界は売上、店舗数ともに拡大を続けており、今後もドミナントエリアを広げるための積極的な出店やM&Aによる成長が見込まれます。

前述の通り、店舗数の推移や出店情報の収集は、正社員の登録販売者の働き方にも大きく影響する可能性があると言えるでしょう。

転職後にギャップを感じないよう、こうした企業研究は必須です。

その手段の一つとして、財務状況や経営戦略、活動がまとめられた「IR情報」をうまく活用しましょう。

ヘルスケアの需要の高まりにあわせて、今後も業界は激しい変化を遂げながら成長していくことが予想されます。

常に業界の動向にアンテナを張り、自分自身のキャリアを考える習慣を身につけましょう。